カウンセリングを受けるのに保険は効くのか?
カウンセリングを受けようと思った時に気になるポイントかと思います。
今回はそこについてお伝えしたいと思います。
1.カウンセリングの保険適用について
今回の保険というのはいわゆる健康保険を指すわけですが、そもそも日本にはカウンセリングの国家資格というものが存在していませんでした。なので保険適用させるには医師によるカウンセリングがまず前提として必要になっていました。医師以外でカウンセリングに保険適用されるのは、臨床心理士が医師と共同で精神療法を行っている場合だけです。ほとんどの精神科、心療内科はカウンセリングを用意していないところが多いですが、ネットで調べると保険適用でのカウンセリングを行なっている医療機関も少数ではありますが存在します。
実際いくらかかるのかというのが気になるところかと思いますが、カウンセリングの料金に規定があるわけではないのであくまで一般的に言われている金額として受け止めていただきたのですが、だいたい40分から1時間で5,000から1万円の間というのが一般的感覚かと思われます。
保険適用させた場合の金額(3割負担額)ですが、初診3,000円、再診1,500円というのが一つの目安のようです。
2.「公認心理師」の誕生
公認心理師法が平成27年9月9日に成立し平成29年9月15日に施行されました。いよいよ第1回公認心理師試験が平成30年9月9日に実施する予定です。
公認心理師は日本における心理職の初の国家資格です。今まで心理職には国家資格がなかったため今後の心理業においてこの資格がどういう役割を果たしていくのか気になるところではありますが、民間資格が先行している現状から察するに、マッサージ業界同様、保険適用される国家資格である整形外科と保険適用されない民間のマッサージ師の共存のような形に落ち着くのではないかと言われています。
3.これからカウンセラーを目指す方へ
国家資格である公認心理師を取得してカウンセラーを目指すのか、あるいは国家資格に頼らないカウンセラーを目指すのか、このどちらで行くのかはカウンセラーとして気になるところだと思います。正直どちらもメリット、デメリットがあり、一概にどちらが良いとも言い切れません。私個人の意見としては、若いのであれば国家資格取得を目指すのが良いと思いますし、ある程度の社会人経験を経てカウンセラーを目指すのであれば資格に頼らないカウンセラーを目指すのが良いのではと考えます。
なぜかというと、公認心理師取得には前提として大学で「必要な科目」を修めて卒業し、大学院で「必要な科目」を修了、あるいはそれと同等以上の知識及び技能があると認定される必要があります。(詳細はお調べください)
その受験資格を得るためにこれから勉強を始めて資格取得を目指すより、自分のやりたい分野のカウンセリングでのカウンセラーとしてのスキル向上に特化し、そこにエネルギーを注いで行くのが結果的に近道と考えます。
はっきり言うとカウンセラーで飯を食っていくというのは簡単ではありません。「この先の人生、カウンセラーでやっていく」という覚悟が決められるのであれば、どちらの道でもやっていけるのではないでしょうか。
過去ニューヨークに渡り、ニューヨークで活躍するカウンセラーさん達にインタビューしに行った経験があります。ニューヨークで保険適用になるカウンセリングをするにはカウンセラーの資格が必須ですが、保険適用されませんがソーシャルワーカーなどカウンセラー資格なしでカウンセリングを実施していたり、一流のカウンセラーは保険適用外の高額な料金でカウンセリングをしていると聞きました。要は「実力」の世界なんですね。
資格も大事ですが、いかにカウンセラーとしての「実力」をつけるのか。カウンセラーを目指す人はその観点を忘れずに、カウンセラーになっていただきたいと思います。
メンタルケアは、現代のようなストレスの多い時代には非常に重要な仕事ですし、保険がきくならぜひ受けたいという人も多いのではないかと思います。カウンセラーを目指す方の実力アップと制度面の充実、両方を期待したいところですね。
そうですね。
だからこそ、傾聴やカウンセリングが大切だと思って、私たちは活動をしています。
制度面は私たちだと厳しい所があるので、カウンセラーを目指す方の実力アップのために頑張っていけたらと思います。
世の中がどう変化していこうとも、確かに実力があれば求める人はいますよね。そう在りたいと改めて思いました!